不動産を購入する際どの程度の価格になるのか、購入しようと思っている土地や建物が相応しい価格設定になっているのか、事前にしっかりと把握しておく必要があります。その際の目安となるのが地価です。しかし日本の地価はわかりづらい面があり、結局のところどれを基準にして判断すればよいのかよくわからず困惑してしまうことも少なくありません。

不動産価格の基準となる地価にはいくつかの種類があります。もっとも広く知られているのは「路線価」です。その土地がある道路に対してつけられた価格を基準にしたもので、相続税や固定資産税を算出するうえでも非常に重要な基準となっています。簡単に言えば都市部など反映しているエリアほど価格が高くなります。具体的な路線価については過去7年間分が国税庁のホームページで確認できるので購入を検討しているエリアの価格の推移を確認しておくとよいかもしれません。

それから「公示地価」。こちらは土地取引の際に基準になることを前提に毎年発表されているもので、1月1日時点での価格を3月半ばに発表されています。よくニュースで「日本で一番土地の価格が高いところ」や「今年の土地価格の動向」といった話題が上りますが、その基準となるのがこの公示価格です。そのため不動産の価格を決定する上でもっとも直接的な影響力を持つ基準ともなっています。

そしてもうひとつ「基準地価」と呼ばれる基準もあります。基本的には公示地価と同じものですが、設定されるのが7月1日時点であることに大きな違いが見られます。また公示地価は国が発表するのに対してこちらは各都道府県が発表しています。公示価格とうまく組み合わせることで半年ごとの土地価格の推移を確認できるのが大きなメリットです。

日本の不動産売買では売主や取り扱う不動産業者の都合によって価格設定が行われ、その基準が曖昧なケースも少なくありません。そのため買い手は自分なりに情報収集を行い、適切な価格なのかどうかを判断する必要があるのです。その際にこれらの地価は重要な判断材料となってくれるでしょう。